お部屋探しの豆知識

【お部屋探し中の方必見】不動産屋に行く前に準備しておいた方がいいものについ徹底解説!お部屋の内見や契約をするときに必要な持ち物って何があるの?

2023.09.08

お部屋探しをした経験がない場合、不動産会社に行く際、何が必要なのか不安で二の足を踏む方もいるのではないでしょうか?

そこで今回はお部屋探しの際に必要なものについてご紹介致します!

内見時に必要なもの

賃貸物件を内見する際は、実は特に持ち物は必要ありません!
気になる物件や部屋探しをしたい際に来店するだけで内見は可能です。

しかし、内見時に役立つ持ち物がありますのでいくつかご紹介します。

メモ帳とペン

内見時に気になるポイントや質問をメモするための道具を持っていくと便利です。

また、採寸したサイズを間取り図に直接記入すると、後日メモをみた際にどこのサイズのことなのかを思い出しやすくなります。間取り図は不動産店舗で貰えますので内見時に用意してもらうよう伝えておきましょう。

カメラ

折角内見しても、内見から時間が経つと記憶はあやふやになってしまいます。

物件の雰囲気や収納内部、窓からの景観など特徴を記録するために写真に残しておくと他の物件と比較検討する際に役立ちます。スマホのカメラ機能でも代用ができます。ただし、事前に不動産会社に撮影許可を取っておくことが重要です。

質問リスト

物件に関する質問や疑問点をまとめたリストを持参しておくと、内見中に漏れなく確認できます。

スリッパ・靴下

基本的には不動産会社が内見用のスリッパを準備していることがほとんどですが、衛生面を気にされる方はスリッパを用意しておくと良いでしょう。また、夏場にサンダルの場合などで素足でスリッパを履くことに抵抗のある方も多いと思います。その際は靴下を持参することをおすすめします。

メジャー

カーテンや間口を測るためにもメジャーは必須です。不動産店舗でも借りることができますが念のため自分で準備をしておくと安心です。金属製で2m以上の長さがあるメジャーが採寸に便利です。

配置したい家具のサイズ表

新居にもっていきたい家具や引越しのタイミングで新しく揃える家具がある場合はサイズを測ったメモを持っていき、家具を問題なく搬入できるか、設置するスペースは十分であるかを確認しましょう。事前にサイズを測っておくことで入居後に家具が入らない等のトラブルを未然にを防ぐことができるため、非常に重要です。

以下の家具・家電は内見する日よりも前に余裕をもって測っておきましょう。

家具ベッドソファテレビ台本棚カーテン
家電冷蔵庫洗濯機テレビ電子レンジ食器洗い機

家具・家電のサイズ計測の際の注意点
大型家具のサイズ計測で注意したいのは、壁と床のつなぎ目にある巾木(はばき)です。巾木は少し壁から出ているため、実際のサイズよりゆとりが必要であることを頭に入れておきましょう。

家電のサイズ計測において注意が必要な点は、コードの必要スペースや家電の排熱のためのスペース、コンセントの位置によって設置する場所が限られるということです。冷蔵庫は扉の開き方(左右どちらになるのか)によって追加のスペースが必要になる場合もあるので、それも踏まえてサイズを測ると良いでしょう。

また、洗濯機は縦置式とドラム式で必要なスペースが異なりますので、洗濯機置き場のスペースも確認しておくとより安心です。

カーテンに関しては、物件によって窓の数、サイズが異なります。窓の大きさではなく、カーテンレールの高さや幅に合わせて採寸しましょう

方位磁石

物件の正確な方角が気になる方は方位磁石を持っておくと安心です。
最近のスマートホンには方位磁石アプリもありますのでそれを活用するのもおすすめです。

印鑑

内見に行った当日に気に入った物件に巡り会う可能性も十分にあり得ます。物件のお申込み時には印鑑が必要なことが多いので、気に入った物件を確保したい方や急ぎで引越しをたい方は内見時に印鑑を持っていきましょう。

以上が内見時に必要なものです。基本的には内見時の持ち物の指定はありませんが、あると便利なものを持っていくことで、内見をスムーズに行えます!


お申込み時に必要なもの

賃貸物件のお申込みの際にはいくつか必要な持ち物や書類があります。
必要なものは以下の通りです

印鑑

お申込書に押印する印鑑が必要です。こちらは認印で大丈夫です。

身分証明書

顔写真付きの公的な身分証明書(パスポート、運転免許証など)が必要です。申込者と同居予定者の身分証明書が求められることもあります。

顔写真付きの身分証明書がない場合は保険証や年金手帳、公共料金の請求書などを求められることが多く、顔写真付きの身分証なら1点で大丈夫ですが、写真なしの身分証の場合、2点必要です。

基本的に、不動産会社でコピー取り、原本を担当者が確認しまので、あらかじめコピーを用意する必要はなく、原本を持参するだけで大丈夫です。

収入証明書

申込者の収入状況を証明する収入証明書が必要な場合があります。収入証明書にはは給与明細、源泉徴収票、確定申告書などが該当します。

会社員の方などは会社の在籍確認ができれば収入証明書が不要な場合がありますが、フリーランスの方や自営業の方の場合、収入証明書を求められるケースが多いです。

その他追加書類

上記に加えて契約者の条件によって必要書類が異なります。

その他追加書類
失業中の場合:失業保険受給証明書や預金通帳の残高証明
年金受給中の場合:年金受給証明書(受給額が分かるもの)
生活保護受給者:生活保護決定通知書、生活保護証明書など(受給額がわかるもの)

定期的な収入がない方の場合、毎月賃料支払いが可能であることを証明するために上記のような書類の提出を求められます。

新社会人や転職者の場合:内定通知書や雇用契約書

就職や転職をした場合、内定通知書などが収入証明になります。基本給や見込み年収が分かる書類を用意しましょう。

学生の場合:学生証

公的な身分証とは別に在学しているかの確認のため、学生証が必要です。入学前等で学生証が手元にない場合は合格通知書でも代用できます。

未成年の場合:親権者同意書

学生や未成年者が契約する場合、親権者同意書がないと契約ができません。親権者同意書は不動産会社が用意してくれますので、内見時等に事前にお願いしておきましょう。
ちなみに、令和4年におこなわれた「民法改正」により、成人年齢が18歳に引き下げられたため、未成年扱いになるのは18歳未満です。

申込金

一部の地域や不動産会社では申込金が必要な場合があります。申込金とは契約前に物件を仮押えしたい際に支払う費用です。

お申込みの際は申込書に住所や連絡先などの必要情報を記載する必要があります。お申込み時に必要事項の詳細が分からず、再度来店したり後日郵送したりと手間がかからないよう、事前に記載に必要な情報を確認しておきましょう。

申込書に記入する情報
本人の情報
①氏名、性別、生年月日、電話番号、現住所
②転居理由
③職業、年収、勤続年数
④勤務先名称、資本金、従業員数、所在地、電話番号、業種、部署
⑥緊急連絡先の情報

連帯保証人の情報
①氏名、性別、生年月日、電話番号、現住所
②契約者との関係
③住居の情報(持ち家か賃貸か)
④職業、年収、勤続年数、業種
⑤勤務先名称、資本金、従業員数、所在地、電話番号、業種、部署

上記の書類や情報を用意し、正確に提出することでスムーズな申込手続きが行えます。ただし、不動産会社や地域のルールによって異なる場合もあるため、事前に確認することが重要です。

契約の時に必要なもの

では、次に契約時に必要なものを確認していきましょう。
賃貸物件の契約で必要な書類や持ちものは下記の通りです。

契約者本人が用意するもの

印鑑

賃貸物件を借りる際には、賃貸借契約書に署名、押印をします。そのため、契約書に押印する印鑑が必要です。不動産会社からの指定がなければ、認印でも賃貸借契約を締結できます。

認印とは?
主に一般的な書類などの確認に使用する印鑑で、三文判とも呼ばれます。

認印とはいえ、押印することにより、実印と同じ効力が発生しますので、押印する際は十分考慮してください。

身分証明書(本人確認書類)

公的な身分証明書の提出が必要ですが、お申込時に提出したものが不鮮明だったり、写真で提出した場合以外は、お申込時に用意した身分証明書で大丈夫です。

現住所の住民票

住民票も、提出を求められることの多い書類の一つです。「住民票」とは、正式には「住民票の写し」といい、居住している人の公的な証明として使われています。運転免許証などの本人確認書類とあわせて、身元を確認するために提出が求められます。居住地にある役所の窓口で発行してもらえますが、マイナンバー(個人番号)カードがあれば、全国のコンビニエンスストアなどに設置されたマルチコピー機から、住民票の取得できます。(※市区町村により取得できない場合があります)

住民票に記載されている情報の内容は、契約者の世帯構成で「世帯全員の写し」または「世帯一部の写し」のいずれかを選びます。たとえば、単身者であれば、氏名、住所など自分の情報だけ記載されている「一部事項証明」を取得します。

一方、家族全員で入居する場合には、全員分の住所や氏名、世帯構成が記載されている「全部事項証明」を取得して、提出することになります。

不動産会社に提出する住民票は、必ず「マイナンバーが記載されていない」住民票にしてください。基本的に、マイナンバー情報が記載されている住民票は、不動産会社では保管ができません。
原則発行から3か月以内のものを用意しましょう。古い住民票は無効なので注意してください。

通帳と銀行印

家賃の支払いが口座引き落としの場合、引き落とし口座を設定するために通帳と銀行印が必要です。通帳がなければキャッシュカードでも大丈夫です。

銀行印とは銀行口座を開設するときに届け出る印鑑です。銀行に届け出ている印鑑とは別の印鑑を引き落とし口座書類に押印すると、家賃の引き落としができず、家賃滞納に繋がってしまうので正しい銀行印を準備しましょう。

収入証明書

給与明細や確定申告書など収入が分かる書類が必要ですが、お申込時に提出したものが不鮮明だったり、写真で提出した場合以外は、お申込時に用意した収入証明書で大丈夫です。

車検証

車購入時に発行される所有する車の情報が書かれている書類で、駐車場付きの物件を契約する際に必要です。

ペットの写真やワクチン接種済証

新居でペットを飼うときや、ペット可物件を契約する際に必要に提出を求められます。

連帯保証人が用意するもの

実印

契約書の原本には、連帯保証人も署名(サイン)と捺印をするため、実印が必要です。実印は市区町村の役所に登録した認印よりも法的効力が強い印鑑です。連帯保証人が付いている契約では必須です。

実印とは?
居住している自治体の役所で実印として登録された印鑑のことです。

不動産の売買や登記、ローンの借り入れなどの他、マンションなどの賃貸契約の際にも使用します。一人につき、一つしか登録できません。

印鑑登録は、居住している自治体の役所で登録するができます。

印鑑登録証明書

実印登録されている証拠となる書類で、連帯保証人が付いている契約では必須です。実印を使う際は印鑑登録証明書もセットで提出が必要になります。印鑑登録証明書は印鑑登録が必要です。

印鑑登録が完了していれば登録した役所の窓口で発行してもらえます。また、マイナンバー(個人番号)カードがあれば、全国のコンビニエンスストアなどに設置されたマルチコピー機から、住民票の取得できます。(※市区町村により取得できない場合があります)

身分証明書(本人確認書類)

運転免許証などの顔写真が付いている身分証明書の提出が必要です。

収入証明書

給与明細や確定申告書など収入が分かる書類です。連帯保証人の場合はほとんど求められることはありませんが、管理会社や契約条件によっては求められるケースがあります。

遠方に住んでいる場合は、郵送での対応が可能です。印鑑証明書等は準備に時間がかかるため、用意してもらう書類は事前に伝えておくと良いです。

初期費用

賃貸物件を契約する際には、初期費用が必要です。不動産会社によっては契約金とも呼びます。
初期費用は契約にあわせて支払います。口座振込やクレジットカード支払いができる場合が多いですが、初期費用は高額なため、事前に準備をしておきましょう。

鍵の受け取り時に必要な持ち物

賃貸契約が完了したら、鍵はいつ受け取れるのかをあらかじめ把握しておきたい人も多いでしょう。鍵の受け取りタイミング、必要なもの、よくある質問などを解説します。

鍵の受け取りタイミング

鍵は基本的に契約開始日に受け取るのが原則です。つまり、4月1日が契約開始日となっていれば、4月1日当日から鍵を受け取ることができます。そのため、引っ越し当日に鍵を受け取る人も多くいます。鍵の受け渡し日を前倒しすることは基本的にできませんが、後ろ倒しにすることは可能です。

また、鍵の受け渡しは受領書に押印してもらう必要があるため、基本的に不動産会社で行います。

鍵の受け取りに必要なもの

印鑑

トラブル防止のために、鍵の受領時は鍵受領書に押印が必要です。そのため、印鑑は必ず持参しましょう。

身分証明書

最近では、受け渡し間違い防止のために身分証明書が必要な場合もあります。

鍵の受け取りでよくある質問

鍵の受け取りに関するよくある質問をご紹介します。

Q.誰でも鍵の受け取りはできますか?
A.基本的に契約者本人もしくは同居人に手渡しします。

どうしても本人や同居人がいけない場合などは、事前に不動産会社に相談して代理人が受け取りを行うことも可能です。その際、委任状兼誓約書や代理人の身分証明書が必要になる場合があります。

Q.契約開始日の前日に鍵を受けることは可能ですか?
A.基本的に契約開始日の前日に鍵を渡すことはできません。

どうしても前日に鍵を受け取る必要がある場合は不動産会社に相談して、管理会社やオーナーに契約開始日前に鍵を渡して大丈夫かどうかの確認を取ってもらいましょう。

許可が取れて契約開始前に鍵を受け取れた場合でも、実際の契約開始日前なので家具の搬入や部屋に入ることはやめましょう。

もし契約開始日前に部屋に入って火災等を起こしてしまった場合、契約開始日前のため、家財保険は適用されず、全額自己負担で補償しなければなりません。

Q.鍵の郵送はできますか?
A.鍵の郵送が可能かどうかは不動産会社によって異なります。

基本的には手渡しが原則ですが、契約者が希望すれば郵送してくれることもあります。鍵の郵送を希望する場合は、事前に不動産会社に相談して確認することをお勧めします。

Q.合鍵を作成していいですか?
A.合鍵を作りたい場合は管理会社やオーナーに許可を取って作成するようにしましょう。

退去時は管理会社やオーナーから受け取った鍵でなく、自分で作成した合鍵も必ず返却しましょう。

お部屋探しはリロの不動産にお任せください

今回は内見から鍵渡しまでそれぞれのシチュエーションで必要なものをご紹介致しました。

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この記事を書いた人

リロの不動産 編集室

リロの不動産 編集室

『お住いをお探しの方』『不動産投資がハジメテの方』『賃貸経営をしている方』を対象に、「お部屋探しと不動産」にお役に立つ内容を中立的な視点でお伝えします。住む人も、貸す人も『遊ぶように暮らす』ライフスタイルが実現できるように活動しています。

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