リロの賃貸借りたい（お部屋をお探しの方）

借りたい（お部屋をお探しの方） borrow

『リロの賃貸』はリログループである総合力を活かして入居者様に手厚いサービスをご用意しております。
顧客満足度の維持向上に努め、入居者様のご希望に寄り添うお部屋をご紹介させて頂きます。

遠方へのお住まいをお探しの方、大都市圏をお探しの学生様、新社会人の方、
学区や都市計画も把握したいファミリー世帯の方。利便性を重視して快適なお住まいに変えたいシニア世代の方まで、
入居者様が快適に安心して豊かな暮らしを実現できるお手伝いをしております。

リログループの手厚いサービス
IT活用で入居者様の負担を軽減

「リロの賃貸」は、国内主要都市（東京・神奈川・千葉・埼玉・仙台・大阪・兵庫・福岡）に地域密着の老舗企業として、直営の賃貸仲介店舗を展開してお客様をお待ちしております。リログループのスケールメリットを活かして、入居希望者の利便性向上とご負担の軽減に繋がるオンライン内見など様々なIT活用を推進しております。グループ企業とも連携することで入居者様は国内宿泊、海外宿泊、レジャー、スポーツ、ショッピング、育児などのサービスが優待価格でご利用頂けます。

お住まいをお探しなら、地域に詳しく手厚いサポートの私たち「リロの賃貸」に「住むこと・まるごと」ご相談ください。

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リロの賃貸が選ばれる理由
入居者目線の各種対応 point

優待価格で豊かな暮らしを業界最大手の優待サービスが付帯

ご入居される方には、リログループが提供する会員限定の優待サービスが付帯されます。日々の暮らしに役立つサービスから、旅行やレストランなど、休日の特別な時間の充実にお使いいただけます。一般には公開されないクローズドマーケットならではの特別な優待が満載です。
住まいのトラブルに専門特化24時間365日対応
お住まいに関するトラブルに精通する専門スタッフが、24時間365日対応する受付窓口をご用意しております。長年蓄積された膨大な量のよくある設備トラブルをまとめ、軽微な対応事項は入居者様がご自身で早期解決できるマニュアルもご用意しております。
- 入居者のしおり
全国TOPランクの仲介実績が語る圧倒的に選ばれる理由

お客様アンケートやお部屋の条件など賃貸経営データを用いて、お部屋探しのお客様が快適にお住まい頂くサポートをいたします。お客様目線のサービスに磨きをかけ、お部屋の魅力が持つポテンシャルを丁寧にお伝えします。

地域密着の老舗仲介会社として国内主要都市にて、駅近くに100店舗以上の直営店を構え、お客様をお迎えいたします。
学生さんもご両親も安心管理エリアの主要大学とも連携

人気の街で学生さん向けの物件を多く自社管理しております。数十年の実績から地域特性を把握する私たちは、管理エリアの主要大学とも連携し、安心してお部屋探しが出来る環境をご用意いたします。各店舗が提携する大学にてお得な優遇特典をご用意しております。
抽選でプレゼントが当たるご入居時のアンケート

『リロの賃貸』では顧客満足度を高める取り組みに力を入れております。管理物件にご入居された際にアンケートをご送付させて頂き、ご回答頂いた方には抽選でプレゼントが当たるキャンペーンを実施しております。
オンライン内見やIT重説の完備初期費用はキャッシュレスに対応

ビデオ通話やLINEをはじめとしたコミュニケーションのほか、オンライン内見やIT重説などの取組をリログループの総合力で推進しております。お客様の声をサービス改善に取り入れ、遠方のお客様でも事前に情報収集～内見～ご契約まで出来る環境を整備し、交通費や移動時間の削減に寄与いたします。入居者様の利便性を向上するため、初期費用のお支払いはクレジットやPayPayなど多彩な決済方法に対応しております。

※一部のエリアでは未対応のサービスがございます。詳細は各事業会社へご確認ください。
※1.全国賃貸住宅新聞『2022年賃貸仲介件数ランキング』(2022年1月3・10日1面に掲載)

時間とお金を節約する
いまどきのお部屋探し

インターネットが幅広い世代で活用され、様々なデバイスで簡単に情報が手に入る時代になりました。お部屋の紹介方法も大きく変化し、来店前に担当者とコミュニケーションをはじめる「オンライン接客」。インターネットを接続した端末から物件を見学できる「オンライン内見」。オンライン上で契約が出来る「オンライン申込・IT重説」を希望されるお客様が増えております。

安心してお部屋探しが出来る環境を整備してお待ちしておりますオンライン接客のメリット merit

入居希望地が遠方の場合、移動にかかる時間や手間を省くことができ、新幹線や飛行機の往復代金や移動時間と交通費を軽減いたします。
インターネット環境があれば平日や隙間時間を活用して時間や場所を問わずにお部屋探しが可能となり、日程調整の幅が広がります。
小さなお子様がいる場合や外出困難な場合でも、自宅にいながらリアルタイムの確認や説明を受けられるので、落ち着いて話を聞いて頂くことができます。

安心してお部屋探しが出来る環境を整備してお待ちしております

・各店舗及び各物件により、対応状況が変わります。予めご了承くださいませ。
・デバイスにより、WEBカメラ、スピーカー、マイク機器の付属する通信機器のご用意が必要になります。
・インターネット接続時の速度制限にご留意ください。Wi-Fiの接続有無など接続環境のご確認をお願いいたします。
・通信費はお客様のご負担となります。ご利用料金にご注意ください。

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お部屋探しのご相談（直営店・オンライン）

地域密着の老舗直営店が全国主要都市でお迎えいたします

地域密着型でエリアを熟知するスタッフが、学生・社会人・ファミリー・ご年配の方など客層を問わず、ご入居者様が描く理想の暮らしを実現するためのお手伝いをさせて頂きます。

LINEでお部屋探し

簡単な条件をお伺いしてから、お客様とコミュニケーションをとりながらお部屋紹介を進めてまいります。良いと感じたところ、悪いと感じたところなど、ご希望内容や感想が多いほど、お好みの物件をスピーディーにご紹介可能です。
地縁がない場所は賃料相場や周辺環境などのご懸念事項もありのままにお伝えください。
例えば、セキュリティを気にする理由一つをとっても、遠方からの学生さんなのか、ファミリー世帯でお子様の安全を気にするのかなど、お客さんが快適にお住まいになる様子を思い浮かべながらご案内をさせて頂きます。

ビデオ通話でオンライン接客

文字だけのコミュニケーションでは伝えきれないことも、間取りと物件写真を付合せしながらお好みにマッチするお部屋をご紹介いたします。360°動画対象物件はその場でご確認いただくことも可能です。

オンライン内見

「オンライン内見」には、不動産会社の担当者とビデオ通話などを利用してライブ配信のように
リアルタイムで対話しながら内覧を行うものや、撮影されていた動画を視聴するなどの方法がございます。

今までは、不動産会社の担当者と一緒に現地に足を運び、一部屋ごとに確認していく必要があったのですが、
「オンライン内見」はインターネットを接続した端末から内覧できるようになり、
「県外など物件から離れた場所にいるから現地に行くのは大変」「子供は現地で内覧できるけど、保護者として物件を見ておきたい」
「社会情勢の変化に影響されず、物件を確認したい」などのご要望にも対応できるようになりました。

パノラマ動画やVRでバーチャル見学

360°「確認できるパノラマ動画」で自由にお部屋の確認ができます。YouTubeなどで担当が物件をご紹介して回る様子を撮影した動画と違い、ご自身で方向や遠近操作できますので、現地さながらでお部屋を確認できます。

※建物の外観や周辺などのご用意がない場合は、後日スタッフがきめ細かい対応をさせて頂きます。
※サンプルでお部屋を見学してみてください。

担当が物件に往訪してライブ配信案内

パノラマ動画の見えていない部分や、対応していない物件についてもご安心ください。ご予約をいただければ担当が物件に往訪してお客様とライブ配信でつなぎ、ビデオ通話を通じてご案内することが可能です。

ライブ配信になるため、気になった事をお客様目線ですぐに確認できます。例えば、窓からの景色や雰囲気、室内やドア内側の有効寸法、カーテンレールの採寸やコンセント位置、洗濯機や冷蔵庫の置場に関する寸法など、写真や掲載されている情報などでは判断しにくい点を、リアルタイムでご確認ください。

初期費用の多彩な決済方法（クレジット・分割）

お振込する手間も省け、簡単にお支払いいただける便利なクレジットカード決済に対応しております。
下記のクレジットカードならびにその提携カードがご利用になれます。
取扱い可能カードは、VISA・MasterCard・JCB・AMEX・ダイナースクラブ　およびその提携カードです。一部エリアでは、PayPayにも対応しております。

[ご注意事項]

※ご契約者様または入居者様以外の名義のクレジットカードの利用は禁止させていただきます。

ＩＴ重説（重要事項説明書）

重要事項説明（重説）は「宅地建物取引士が対面で説明する」という基本ルールがありましたが、
現代の商習慣に合わせた法改正があり、ＩＴを活用して重要事項説明を行う方法「ＩＴ重説」が本格運用されました。
私たちもご利用環境を整えております。

重要事項説明とは

宅地建物取引業第35条では、宅地建物取引士が賃貸借契約の重要事項について記載した書面（重要事項説明書）を交付して、お客様と賃貸借契約が成立するまでの間に対面で*説明することが、義務付けられております。
具体的には、宅地建物取引業法第35条に規定する重要事項説明書の交付及び第37 条に規定する書面の交付等が義務付けられておりますが、これらについては、法文上「書面」の交付が必要とされており、電子メールなどの電磁的方法による交付は認められておりません。

※国土交通省が発表している「賃貸取引に係るITを活用した重要事項説明実施マニュアル」より。